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営業部門の働き方改革実践セミナー

~生産性を上げ、収益拡大を図る為にすべきことは?~

経営基盤強化ワークスタイル変革業務プロセス改革売上拡大

開催内容

昨今、働き方改革が進む中、営業部門においては限られた時間の中でいかに成果を出し続けられるか、またお客様との関係力を高めながら満足向上に努めるかをテーマにセミナーをご用意いたしました。
本イベントが、みなさまのお仕事の一助となれば幸いです。

開催概要

日時

2019/06/07(金) 9:30~17:30(9:15より受付開始)

会場

リコージャパン株式会社 京都四条事業所 2F 地図

京都府京都市下京区四条通油小路西入ル藤本寄町26-1 朝日生命京都第2ビル

参加料

無料

主催

リコージャパン株式会社

お問い合わせ

リコージャパン株式会社
京都支社 京都LA営業部
TEL:050-3534-6131

プログラム

ご希望のセッションにチェックを入れ、お申し込みください。

10:00

11:00

【A1】 労働時間を短縮しながら売上拡大!(1)

実践し続けているリコージャパン京都の営業部門で取り組んでいることをご紹介します

定員: 20名
会場: 2Fセミナールーム

《セミナー概要》
リコーグループでは「社員がイキイキと働く」をモットーに様々な働き方変革に取り組んでいます。
その中でも、営業部門においては限られた時間の中でいかに成果を出し続けられるか、またお客様との関係力を高めながら満足向上に努めるか、日頃の活動の中で見えたことや失敗して得た教訓から今実現出来ている生産性向上についてをお話しさせて頂きます。
※御希望者限定で、セミナー終了後約30分程度で実際に私たちが働いているオフィスをご紹介させて頂きます。

講師:

リコージャパン株式会社 京都支社 浅野 浩和

13:30

14:30

【A2】 労働時間を短縮しながら売上拡大!(2)

実践し続けているリコージャパン京都の営業部門で取り組んでいることをご紹介します

定員: 20名
会場: 2Fセミナールーム

《セミナー概要》
リコーグループでは「社員がイキイキと働く」をモットーに様々な働き方変革に取り組んでいます。
その中でも、営業部門においては限られた時間の中でいかに成果を出し続けられるか、またお客様との関係力を高めながら満足向上に努めるか、日頃の活動の中で見えたことや失敗して得た教訓から今実現出来ている生産性向上についてをお話しさせて頂きます。
※御希望者限定で、セミナー終了後約30分程度で実際に私たちが働いているオフィスをご紹介させて頂きます。

講師:

リコージャパン株式会社 京都支社 浅野 浩和

15:30

16:30

【A3】 営業部門責任者様必見!!

形だけの働き方改革に終わらない為の「営業現場」が取り組むべき生産性向上の秘訣

定員: 20名
会場: 2Fセミナールーム

《セミナー概要》
「働き方改革」が法案化され、「残業を減らす」が単なる努力目標ではなくなりました。
他方、「予算は変わらない!仕事は減らない!」と悲鳴を上げている営業現場がほとんどではないでしょうか。
営業現場で働き方改革を実現するためには、「限られた時間で予算を達成する」仕組みが必要不可欠です。
本セミナーでは、営業の「質」を変えることで生産性向上、受注率向上に取り組んだ結果、「何から始めるべきか」「どんな失敗が起きたのか」「どういう成果を得たのか」を株式会社シャノンの事例を交えてお伝えいたします。

講師:

株式会社シャノン 関西支社長 浅野 哲 氏

9:30

17:30

【A4】 展示会場 ご来場

展示コーナーへのご来場のみご希望の場合、こちらにチェックをつけてお申し込みください。
お客様の課題解決のお役に立てるソリューションをご用意しております。
ぜひ会場にてご相談ください。

同時出展

  • 営業戦略ツール『Salesforce』
  • スケジュール共有『サイボウズ Office』『Garoon』
  • 音声認識『RECAIUS』
  • マーケティングツール『SHANON MARKETING PLATFORM』
  • 名刺管理システム『連絡とれるくん』
  • ビデオ会議『RICOH Unified Communication System』
  • 入力自動化(RPA)『WinActor』
  • 電子黒板『RICOH Interactive Whiteboard』
  • SNS『Office 365』
※募集期間中に定員になり次第、締め切らせていただきます。
※講演のテーマ、講師、時間などは、一部変更になる場合がございます。
※同業他社の方の参加はお断りさせていただくことがございます。
※製品名およびサービス名等は、各社の商標および登録商標となります。