2014.03.19

ビジネスホンと蓄電システムによるBCP対策

事業継続対策

東日本大震災から3年。震災の教訓から、防災対策やBCPを強化する動きが、この3年間で全国的に広まってきました。しかし、万全な対策というものは短期間で成し遂げられるものではなく、継続的な見直しや改善、拡充を行っていくことが大切です。第一に人命の安全、そして、業務の継続、重要なデータのバックアップなど、災害への備えは、さまざまな観点から進めていく必要があります。
今回は、その中でも重要なテーマである「通信環境の維持」についてご案内します。

通信環境を確保するには、どのような対策が必要か?

東日本大震災で業務が停止した企業の多くが、その理由に「停電」をあげています。今年2月に関東甲信地方を見舞った大雪でも、20万世帯以上が停電したと見られており、停電は地震以外の原因によっても発生する可能性があります。 では、停電が起こってしまったとき、オフィスの電話はどうなるのでしょう?

まず、アナログ回線/ISDN回線の場合、NTT基地局が回線へ電源供給しているため、主装置側で停電対策を行っていれば電話が使用できます。主装置には通常10分程度のバッテリーが内蔵されており、瞬間的な停電には対応できますが、バッテリーを追加で実装することで、さらに長く使用を継続することができます。
また、電話基地局では、公衆網への給電を確保するために非常用発電設備などを備えているため、余程の大災害でない限りダウンする可能性は低いと見られます。アナログ回線/ISDN回線に代表されるメタル線が有事に強いといわれるのはこのためです。
しかし、NTTではひかり回線化を推進しており、現在は「ひかり回線での停電対策」が求められています。

電気で通信しているメタル回線と異なり、ひかり回線は光ファイバーケーブルを使用してレーザー光で通信を行っています。つまり、NTT側から回線を通じて電話機に電気が供給されることはなく、電話機に停電用ユニットをつけても効果はありません。
そして、ひかり回線には「ONU」という終端装置が必要になり、この装置の電源を確保する必要があります。ONUに対して蓄電池などから電源供給することで、停電時でもバッテリー容量に応じて電話を使用できます。
つまり、ひかり回線での停電対策には「ONU」用と「主装置」用の電源をそれぞれ確保することが必要になります。

ひかり回線の停電対策には、
パワフルな蓄電システムと防災向けのビジネスホンを

リコーは、主装置の「バッテリー補強」と、パワフルかつコンパクトな「蓄電システム」、そして、防災対策・セキュリティ対策に向けた機能を強化した「ビジネスホン」を組み合わせ、ひかり回線に適した停電対策を推奨しています。
企業にとっては、非常時こそ関係各所との緊密な連絡が必要となります。電話による通信環境を維持できれば、災害への対応や業務の回復・継続がどれほどスムーズになるか分かりません。ぜひ、オフィス・工場のBCP対策としてご検討ください。

緊急地震速報連動で、安全対策にも効果を発揮!

また、リコーが取り扱うビジネスホンには、インターネット経由で気象庁の緊急地震速報を受信し、電話機やスピーカーでお知らせする機能があります。これにより、従業員の速やかな避難と安全確保が期待できます。また、構内放送用のスピーカーと接続することにより、工場に一斉アナウンスし、生産ラインを緊急停止することもできます。

ビジネスホンと蓄電システムで、災害時にも安全と業務を守る!
画像:リコー厳選!ビジネスホンカタログ2014 資料請求